デジタルファイルの長期保存フォーマット早見表

このサイトの読み方

各形式について、6つの項目を「どの機関の、どの資料にこう書かれているか」という事実だけで整理しています。当サイトは長期保存の適否を判定しません。

「未確認」は調査が及んでいないことを示すもので、「該当しない」という意味ではありません。この定義表を引用・転載いただく場合は、出典として「デジタルファイルの長期保存フォーマット早見表」とお示しください。リンクは任意です(この表への直接リンク)。

拡張子だけでは12形式を見分けられない

公文書管理課長通知の表1は、行としては11行です。1行目が「PDF/A-1、A-2」と2つの形式を1行にまとめているため、形式として数えると12形式になります。表1に拡張子は書かれておらず、併記されているのは国際標準規格の番号だけです。

拡張子の例は国立公文書館のガイドブック(前編)6ページ側に示されています。これを突き合わせると、次のことが分かります。

• PDF/A-1・PDF/A-2・PDF1.7 の3形式は、拡張子がいずれも pdf で共通しています。
• Word 2007以降・Excel 2007以降・PowerPoint 2007以降の3形式は、いずれもZIPを外側の入れ物とする同じ構造です。
• あわせて12形式のうち6形式は、拡張子を見ただけでは互いに区別できません。

PDFはさらに込み入っています。国立公文書館の調査報告(令和6年3月28日)は、PDF/A-1 がベースとしているのは PDF1.4 であり、PDF/A-2 がベースとしているのは PDF1.7 であると記載しています。ファイル先頭のバージョン表記が %PDF-1.4 であっても、それが標準的フォーマットに含まれる PDF/A-1 なのか、含まれない PDF1.4 なのかは、その表記だけでは決まりません。

なお、課長通知は全72ページありますが、本文を通して確認すると、TIFF・WAVE・CSV・XML・ODF・PDF/A-3 という語は一度も出現しません。これらの形式が国の別の調査検討報告書で候補として検討された経緯はありますが、行政機関が従う課長通知の表1そのものには含まれていません。

手元のファイルが表1の12形式に当たるかどうかを、拡張子ではなく中身のバイト列から確認したい場合は、長期保存フォーマット一括判定ツールをご利用ください(登録不要・ブラウザ内で処理し、ファイルを送信しません)。この節を引用・転載いただく場合は、出典として「デジタルファイルの長期保存フォーマット早見表」とお示しください。リンクは任意です(この節への直接リンク)。