自家消費率・自給率計算ツール

発電量・売電量・(わかれば)消費電力量を入力するだけで、自家消費率と自給率をその場で自動計算します。検針票や太陽光モニターに表示されている数値をそのまま入力してください。送信ボタンは不要で、入力するたびに即座に再計算されます。

使い方

太陽光モニターや検針票を用意し、発電量(kWh)と売電量(kWh)を入力してください。この2つだけで自家消費率が自動計算されます。あわせて電気の使用量(消費電力量)がわかれば入力すると、自給率(生活で使う電力のうちどれだけを太陽光でまかなえたか)も計算されます。電気料金単価・売電単価は初期値のままでも概算できますが、検針票や契約中のプランの単価がわかればより正確な経済価値が表示されます。集計期間(1年間/1ヶ月)の切り替えは表示ラベルが変わるだけで、計算式自体には影響しません。

自家消費率と自給率の違い

「自家消費率」は、太陽光で発電した電力のうち、売電せずに自宅で使った割合です(自家消費量÷発電量)。一方「自給率」は、自宅で使った電力(消費電力量)のうち、太陽光の自家消費分でまかなえた割合です(自家消費量÷消費電力量)。同じ「自家消費量」を使いますが、割る対象(発電量か消費電力量か)が異なるため、意味が変わります。例えば発電量が少なく消費電力量が多い家庭では、自家消費率は高くても自給率は低くなることがあります。

なお、2026年度(令和8年度)の住宅用太陽光(10kW未満)の初期投資支援スキームの価格設定では、自家消費比率30%を前提とした試算がベースになっています。ただし、これは買取価格を算定する上での前提条件であり、個々の家庭に自家消費率30%の達成を義務付けるものではありません(10kW以上50kW未満の事業用太陽光に適用される「自家消費30%以上」の地域活用要件とは異なる仕組みです)。ご自身の自家消費率がこの前提より高いか低いかは、本ツールで確認できます。

計算例

計算例1: 発電量5,000kWh・売電量3,500kWhの場合(自家消費率)

• 自家消費量 = 発電量5,000kWh − 売電量3,500kWh = 1,500kWh
• 自家消費率 = 1,500kWh ÷ 5,000kWh × 100 = 30%
• 自家消費による節約額(電気単価31円/kWh) = 1,500kWh × 31円 = 46,500円
• 売電収入(売電単価8.5円/kWh) = 3,500kWh × 8.5円 = 29,750円
• 経済価値の合計(参考) = 46,500円 + 29,750円 = 76,250円

計算例2: 例1に消費電力量4,000kWhを追加入力した場合(自給率)

• 自家消費量は例1と同じ1,500kWh
• 自給率 = 1,500kWh ÷ 消費電力量4,000kWh × 100 = 37.5%
• 系統からの買電量(参考) = 消費電力量4,000kWh − 自家消費量1,500kWh = 2,500kWh

このように、同じ発電・売電状況でも、消費電力量が多い家庭ほど自給率は低くなります。消費電力量を入力しない場合は自家消費率のみが表示されます。

計算式と根拠

自家消費量 = 発電量 − 売電量
自家消費率(%) = 自家消費量 ÷ 発電量 × 100
自給率(%) = 自家消費量 ÷ 消費電力量 × 100(消費電力量を入力した場合のみ)
経済価値(参考) = 自家消費量×電気料金単価 + 売電量×売電単価

売電量が発電量を上回っている場合(自家消費量がマイナスになる場合)は、入力値に誤りがある可能性が高いため、計算結果の代わりにエラーメッセージを表示します。検針票の対象期間が発電量記録の期間とずれていないかをご確認ください。

電気料金単価の初期値31円/kWhは全国家庭電気製品公正取引協議会の目安単価(2022年7月改定、税込)、売電単価の初期値8.5円/kWhは卒FIT買取単価の一例(東京電力エナジーパートナー)です。実際の単価は契約内容により異なるため、検針票や契約書の単価に書き換えてご利用ください。

よくある質問