アコムの審査が瞬殺落ちでも他カードローンで借りるための3つの条件

アコムの審査で瞬殺されてしまった方でも、諦める必要はありません。

審査基準は各社で異なるため、アコムで落ちても他の大手消費者金融や中小消費者金融で借入できる可能性は十分にあります。

重要なのは以下の審査落ちとなる理由を正しく理解し、次の審査に備えることです。

アコムで瞬殺される具体的な理由から他社で借入するための3つの条件や、おすすめの借入先や借入以外での資金調達方法についても触れていきます。

合わせて絶対に避けるべき危険な借入方法も解説していくので、アコムの審査に落ちてしまったけど借入をしたいという場合には参考にしてください。

アコムの審査で瞬殺になる主な理由

アコムの審査で瞬殺される理由は、大きく分けて「信用情報の問題」、「アコム社内ブラック」、「属性」の3つです。

最も多いのが信用情報機関に登録された事故情報による審査落ちで、これに該当する場合は申込後すぐに否決となります。

また、過去にアコムや関連サービスでトラブルを起こした場合は、信用情報に問題がなくても社内ブラックとして扱われ瞬殺の対象となります。

年収や勤続年数などの属性情報が基準に満たない場合も、アコムの審査が瞬殺になる代表的な理由です。

信用情報に問題があると審査に通らない

信用情報機関に登録された事故情報は、アコムの審査で最も重要視される要素です。

CIC、JICC、全国銀行個人信用情報センターのいずれかに延滞や異動情報が記録されていると、即座に審査落ちとなります。

これらの情報は内容により5年から7年間記録され続けるため、該当期間中はアコムを含む大手消費者金融での借入は困難になります。

特に自己破産の場合は、全国銀行個人信用情報センターに7年間記録されるため、最も影響期間が長くなります。

現在の返済状況が良好でも、過去の事故情報が残っている限り瞬殺の対象となってしまいます。

申込履歴の蓄積による審査落ち

短期間での複数申込による申込ブラック状態も、瞬殺の原因として多くなっています。

申込ブラックとは、短期間に複数の金融機関に申込を行った結果、新規申込を受け付けてもらえない状態のことです。

信用情報機関には申込情報も6ヶ月間記録されるため、この期間内に複数社への申込履歴があると瞬殺の原因となります。
※ 参考：CICが保有する信用情報｜信用情報とは｜指定信用情報機関のCIC

アコムの社内情報による影響

アコムでは信用情報機関の記録とは別に、アコム独自のデータベースに問題情報が記録されている状態です。

アコムに限らずどのカードローンでも自社での独自情報を蓄積しています。

貸金業法施行規則により、貸金業者は業務帳簿を最低10年間保存する義務があるため、信用情報から事故情報が消えても社内記録は残り続けます。
※ 参考：e-Gov 法令検索｜貸金業法施行規則

社内ブラックに該当する場合、他社では借入可能でもアコムでは審査通過が困難になる可能性があります。

例えば以下の履歴がある場合には、アコムでの借入が将来的にも不可能になることが考えられます。

信用情報の保有期限とは異なり、社内ブラックの解除条件や保有期限は公表されていません。

情報の種類によっては業務帳簿の保存期間である10年を超えて保存されている可能性があります。

アコムが保証会社のカードローンでのトラブル

アコムは自社カードローン以外にも多数の銀行カードローンで保証会社を務めているため、保証案件でのトラブルも社内ブラックの対象となります。

アコムが保証会社となっている銀行カードローンの一例は以下の通りです。

• 三菱UFJ銀行「バンクイック」
• セブン銀行カードローン
• ソニー銀行カードローン
• PayPay銀行カードローン
• auじぶん銀行カードローン

これらの銀行カードローンで延滞や債務整理を行った場合、保証会社であるアコムにもその情報が記録されます。

銀行カードローンの利用者がアコムに直接申し込む際も、保証履行歴があれば瞬殺の対象となる可能性が高いです。

アコムは保証会社として多くの銀行カードローンの審査に関わっているため、思わぬところでアコムとの接点が生じている場合があります。

収入などの属性情報の問題

属性情報とは、申込者の年収、勤務先、勤続年数、居住状況などの基本的な個人情報のことです。

現在のカードローンの多くは申込時に入力された属性情報を自動審査システムでスコアリングし、一定基準に満たない場合は即座に審査落ちとなります。

特に年収と勤続年数は重要な判定要素となっており、これらが基準値を下回ると瞬殺される可能性が高くなります。

年収や勤続年数の不足

アコムでは年収がいくら以上必要という条件はありませんが、年収200万円以上あったほうが良いです。

ただし、パート主婦などの場合には年収が高くはなりにくいため、年収100万円前後でも審査に通ることはあります。

同じ勤務先での勤続年数については長ければ長いほど良いとされており、最低でも3か月以上はあるほうが審査では不利になりにくいです。

雇用形態による影響もあり、正社員＞契約社員＞派遣社員＞アルバイト・パートの順で評価が下がります。

自営業者の場合は年収が高くても収入の安定性で不利になるため、給与所得者よりも厳しい基準が適用されます。

他社借入状況の問題

他社借入の状況は、件数と金額の両面から審査に大きな影響を与えます。

総量規制により年収の3分の1を超える借入はできませんが、規制内でも限度額に近い借入がある場合は新規借入は困難です。

年収300万円の場合は他社借入が80万円を超えると新規での借入は厳しくなり、90万円を超えるとほぼ不可能になります。

クレジットカードのキャッシング枠も他社借入として計算されるため、利用していなくても枠があるだけで審査に影響します。

アコム瞬殺後に他社で借りるための3つの条件

アコムで瞬殺されても他社で借入できる可能性は十分にあります。

重要なのは、「総量規制内での借入」、「他社の返済状況が正常であること」、そして「信用情報にブラック履歴がないこと」の3点をクリアすることです。

これらの条件を満たしていれば、アコムとは異なる審査基準を持つ他の消費者金融で借入できる可能性が高まります。

特にアコムで瞬殺された原因が社内ブラックや独自の審査基準によるものであれば、他社では全く問題なく審査に通ることも珍しくありません。

ただし、これらの条件のうち一つでも満たしていない場合は、どの消費者金融に申し込んでも審査通過は困難になります。

借入が総量規制内であること

総量規制は貸金業法で定められた法的な制限であり、年収の3分の1を超える借入は法律上不可能です。

例えば年収300万円の場合、借入限度額は100万円となり、現在の借入が80万円であれば20万円まで追加借入が可能です。

ただし、総量規制ギリギリまで借入がある場合は、法的には可能でも実際の審査では厳しく判定される傾向があります。

他社の返済状況が正常であること

現在利用中の他社借入で延滞や返済トラブルがないことは、新規借入の絶対条件です。

信用情報機関には毎月の返済状況がマークによって詳細に記録されており、たとえ1回でも延滞があれば審査に大きな悪影響を与えます。

返済日の1日遅れでも信用情報に記録される場合があるため、返済日の管理は徹底する必要があります。

複数社から借入がある場合はすべての返済が正常に行われていなければならず、1社でも返済に問題があれば他の借入先での信用度も大幅に下がってしまいます。

信用情報にブラックの履歴がないこと

信用情報機関に事故情報が登録されていないことは、他社借入の最も重要な条件です。

過去の長期延滞や債務整理の履歴があると、アコムに限らずどの消費者金融でも審査通過は困難になります。

事故情報の種類により記録期間は異なりますが、5年から7年という長期間にわたって借入に影響し続けます。

自分の信用情報に不安がある場合は、CICの情報開示やJICCで情報開示で開示請求を行い、現在の状況を確認することをおすすめします

大手消費者金融のカードローンでの借入条件

アコムの審査に落ちた場合でも、プロミス、アイフル、SMBCモビット、レイクといった他の大手消費者金融で借入できる可能性は十分にあります。

各社で審査基準が異なるため、一社で落ちても他社では通ることは珍しくありません。

ただし、申込の仕方や申込件数には十分な注意が必要で、焦って申込をしてしまうと他社でも審査落ちとなることがあるので気を付けましょう。

プロミス・アイフル・SMBCモビット・レイクの申込条件

他社カードローンで借りるためには、まずは申込条件を満たすことが絶対に必要な条件です。

各社とも申込者本人の安定した収入が必要なことに変わりはありませんが、年齢条件には僅かな違いがあるのでよく確認しておきましょう。

プロミスは満18歳や19歳でも申込ができますが、高校生は不可となります。

また、18歳や19歳で申込をする場合には、希望額問わずに収入証明書類の提出が必須です。

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他社カードローンに申し込む際の注意点

アコムの審査に落ちてしまった後に他社に申込をする際には、以下の点に特に注意をしておく必要があります。

• 申込内容は正しく入力する：不備やミスによる審査への悪影響を避ける
• 希望額は必要最低限で入力する：希望額を大きくすると審査が厳しくなる
• 何社も同時に申込をしない：申込ブラックによる審査落ちを避ける

アコムの審査が瞬殺で落ちてしまった後だと、他社審査も慎重になる可能性があります。

希望額は見落とされやすいポイントで、借りられるなら大きく借りたいと考えて余計な金額で申込をすると、審査が厳しくなるだけでなく収入証明書類が必要になってしまうことがあります。

1社で50万円を超える金額を借りる場合や、他社との借入合計額が100万円を超えると、貸金業法の取り決めによって収入証明書類が必要です。
※ 参考：年収を証明する書類とは｜日本貸金業協会

この基準には達しないようにしながら、必要最低限の金額で申込をすることが他社で借りるための重要な点となります。

何社も立て続けに申込をしない

大手消費者金融への申込は最大でも2社まで、できれば1社だけに絞ることを強く推奨します。

3社以上に短期間で申し込むと信用情報の申込履歴が一気に積み上がることで、審査通過が難しくなってしまいます。

アコムで瞬殺だった後は、最も可能性の高い1社を選んで必要最低限の希望額で申込をしたほうが良いでしょう。

どうしても何社かに申込をしたい場合は、先に申込をしたカードローンの審査結果が出てからにすべきです。

アコム瞬殺後におすすめの借入先

アコムで瞬殺された場合の借入先として、大手消費者金融と中小消費者金融の2つの選択肢があります。

まずは審査基準が異なる他の大手消費者金融を検討し、それでも借入が困難な場合は中小消費者金融を候補とするのが効果的なアプローチです。

大手では即日融資や利便性の高いサービスが期待できる一方、中小では独自の審査基準により大手で借りられない人でも融資を受けられる可能性があります。

ただし、中小消費者金融を利用する場合は、正規の貸金業者かどうかの確認が必須となります。

借入先選びでは金利や返済条件だけでなく、自身の状況に最も適した審査基準を持つ業者を選ぶことが重要です。

大手消費者金融のカードローンを選ぶ場合

アコム以外の大手消費者金融では、アイフル、プロミス、SMBCモビット、レイクが主要な選択肢となります。

これらの中でもアイフルは唯一の独立系の消費者金融となっており、銀行系列とは異なる審査方針を取っているため、アコムで落ちた人には最も有望な選択肢です。

プロミスやレイクも候補にあがりますが、気を付けておきたいのはSMBCモビットです。

SMBCモビットは消費者金融カードローンの中では審査基準がやや厳しめと言われており、アコムで審査に落ちてしまった後だと審査通過が難しくなる可能性があります。

中小消費者金融を選ぶ場合

大手消費者金融での借入が困難な場合、中小消費者金融が選択肢となります。

中小消費者金融は街金とも呼ばれ、大手とは異なる独自の審査基準を持っているため、大手で落ちた人でも融資を受けられる可能性があります。

ただし、中小消費者金融を利用する際は、正規の貸金業者かどうかの確認が極めて重要です。

全国には数多くの中小消費者金融が存在しており、その中から信頼できる業者を選ぶ必要があります。

中には聞いたことがないような貸金業者もあるため、正規業者かの確認が欠かせません。

大手消費者金融と街金の審査基準の違い

中小消費者金融の審査基準は、大手消費者金融とは大きく異なる特徴を持っています。

大手がスコアリングシステムによる自動審査を重視するのに対し、中小では人による個別審査が中心となります。

過去の信用情報よりも現在の返済能力を重視する傾向があり、金融ブラックの人でも現在の収入状況次第では融資を受けられる可能性があります。

また、大手では審査対象外となる以下のような人でも、中小では前向きに検討されることがあります。

中小消費者金融でも総量規制は適用されるため、年収の3分の1を超える借入はできません。

金利は大手よりも高く設定されることが多く、借入先によっては限度額が10万円未満になり、法律の条件の実質年率20.0％が適用されることもあります。

正規業者の正しい見分け方と注意点

中小消費者金融を利用する際は、正規の貸金業者かどうかの確認が必須です。

違法な闇金業者と正規業者を見分けるポイントは複数ありますが、最も重要なのは貸金業登録番号の確認です。

正規の貸金業者は必ず都道府県知事または財務局長の登録を受けており、登録番号を表示する義務があります。

その他の見分け方として、以下の点を確認することが重要です。

• 法律で定める上限金利（年20.0％）を超えていない
• 会社の所在地や連絡先が明確に記載されている
• 信用情報を確認する審査を行っている
• 契約書面を適切に交付する
• 過度な取り立てを行わない
• 日本貸金業協会に加盟している

これらの条件を満たしていない業者は違法な闇金業者の可能性が高いため、絶対に利用してはいけません。

特に「審査なし」や「誰でもOK」といった文言で宣伝しているところには注意が必要です。

貸金業法では個人に貸付を行う場合に「返済能力を調査しなければならない」と定めているため、審査なしでの貸付は法律に反することになります。

アコムで瞬殺された場合の借入以外の対応方法

アコムで瞬殺され、他の消費者金融でも借入が困難な場合でも、資金調達の道は完全に閉ざされているわけではありません。

金融機関以外にも質屋や公的融資制度など、合法的な資金調達方法が存在します。

しかし、資金に困った状況では判断力が鈍りがちで、闇金業者や個人間融資といった危険な方法に手を出してしまう人も少なくありません。

重要なのは、安全で合法的な方法を選択し、将来的な返済能力を考慮した適切な判断を行うことです。

一時的な資金不足であれば、借入以外の方法で解決できる場合も多いため、様々な選択肢を検討することをおすすめします。

金融機関以外の資金調達方法

消費者金融での借入が困難な場合、金融機関以外での資金調達方法を検討することが重要です。

これらの方法は借入とは異なり、信用情報に影響を与えることなく資金を調達できるメリットがあります。

ただし、それぞれに条件や制限があるため、自身の状況に合った方法を選択する必要があります。

質屋での資金調達

質屋は品物を担保にお金を借りる仕組みで、信用情報に関係なく利用できる資金調達方法です。

時計、貴金属、ブランド品、電化製品など様々な品物を担保にでき、品物の価値に応じて融資を受けることができます。

質屋の特徴は以下の通りです。

質屋は貸金業者ではなく、適用される法律も質屋営業法と異なるものになります。

質屋営業法では本人の返済能力の審査を行うことは決められておらず、警察（公安委員会）による許可制と、防犯・盗品流通防止が主な規制の趣旨です。

そのため、質屋は物品の査定にあたって信用情報を見ることはありません。

ただし、質屋で調達できる資金は少なくなることが一般的です。

査定額の60～80％が貸付額の目安となるため、査定額が低い物品の場合には思ったよりも少ない金額しか調達できない場合もあります。

また、返済できずに品物を失うリスクもあるため、本当に手放しても良い品物かどうか慎重に検討する必要があります。

公的融資制度の活用

生活に困窮している場合は、国や自治体の公的融資制度を利用できる可能性があります。

最も代表的なのが社会福祉協議会の「生活福祉資金貸付制度」で、低所得世帯や高齢者世帯、障害者世帯を対象とした無利子または低利での貸付を行っています。

公的融資制度の主な種類は以下の通りです。

• 総合支援資金（生活支援費、住宅入居費など）
• 福祉資金（療養費、介護費など）
• 教育支援資金（教育費、就学支度費）
• 不動産担保型生活資金

これらの制度は金利が低く、返済条件も柔軟ですが、審査に時間がかかり、即日での資金調達は困難です。

また、所得制限や用途制限があるため、誰でも利用できるわけではありません。

申請には居住地の社会福祉協議会での相談が必要で、詳細な資金使途や返済計画の説明が求められます。

避けるべき危険な借入方法

資金に困った状況では冷静な判断が困難になり、危険な借入方法に手を出してしまう可能性があります。

闇金業者や個人間融資は一見魅力的に見えますが、法外な金利や違法な取り立てにより、さらに深刻な事態を招く恐れがあります。

これらの方法は絶対に避け、合法的な手段での解決を図ることが重要です。

闇金業者の見分け方

闇金業者は正規の貸金業者を装って近づいてくるため、見分け方を知っておくことが重要です。

闇金業者の典型的な特徴は以下の通りです。

• 貸金業登録番号が表示されていない、または虚
• 法定金利を大幅に超える高金利
• 「審査なし」「ブラックOK」などの甘い誘い文句
• 連絡先が携帯電話のみ
• 契約書面を交付しない
• 本人以外の緊急連絡先を不要に要求する

特に「10日で1割」といった短期高利の貸付や、年利数百％の金利設定は明らかに違法です。

闇金業者と関わってしまうと法外な利息の請求や恐喝まがいの取り立てを受ける可能性があり、一度関わると抜け出すのが非常に困難になります。

聞いたところから借りることを考える場合は、必ず貸金業登録番号の照会を行い、正規業者かの確認を行ってください。

近年増えている個人間融資にも気を付ける

SNSや掲示板で見かける個人間融資も、多くの場合は闇金業者の隠れ蓑であり、極めて危険です。

「個人だから安心」「低金利で融資」といった誘い文句で近づいてきますが、実際は以下のようなリスクがあります。

友人知人間の個人融資であっても、トラブルが発生した際の法的保護は限定的で、金銭トラブルから人間関係の破綻につながる可能性も高いです。

金融庁でも注意を促しているほどなので、どんなに困った状況でも個人間融資には絶対に手を出さないようにしましょう。
※ 参考：SNS等を利用した「個人間融資」にご注意ください！｜金融庁